BtoBマーケで重要！指名検索数の調べ方と無料ツール3選、CVRを増やす実践施策

自社ブランドがどれだけ検索されているか、正確に把握できていますか。

指名検索数とは、企業名や商品名、サービス名などの固有名詞を含めて検索される回数のことです。

一般的に、指名検索経由のユーザーはすでにブランド認知や関心を持っていることが多く、非指名検索経由のユーザーよりもコンバージョン率が高くなりやすい傾向があります。そのため、指名検索はマーケティング施策の効果を把握するうえで重要な指標の一つとされています。

この記事では、Google Search ConsoleやGoogleキーワードプランナーなど無料ツールを中心に、指名検索数を今すぐ調べる方法を具体的に解説します。さらに、2025年11月にGoogle Search Consoleで発表された「ブランドクエリフィルター」の活用法も解説します。

• 指名検索数の定義とマーケティングにおける重要性
• Google公式の無料ツールを用いた具体的な調査手順
• 目的や用途に合わせた各ツールの選定基準と活用法
• 指名検索数を実際に増やすための10の実践的施策

指名検索数とは？基本知識と重要性

指名検索数を正しく理解し活用するためには、まず基本的な定義と、なぜこの指標がマーケティングにおいて重要視されるのかを押さえておく必要があります。

指名検索（ブランド検索）の定義

指名検索とは、ユーザーが検索エンジンで特定の企業名やブランド名、商品名、サービス名、またはそれらの表記ゆれ・関連名称を含めて検索する行為のことです。たとえば「デジタルドロップ」「デジタルドロップ 事例制作」「Salesforce」「HubSpot 料金」といったキーワードが該当します。

一般検索（非指名検索）が「事例制作会社」「マーケティングオートメーション ツール」のように具体的なブランドを指定せずに情報を探す行為であるのに対し、指名検索はすでに該当するブランドに対して興味や関心を持っているユーザーが、より詳しい情報を求めて検索する行為です。

そのため、指名検索を行うユーザーは購買意欲が高く、検索結果をクリックした後のコンバージョン率が非常に高いという特徴があります。

指名検索には、ブランド名単体での検索だけでなく、「○○ 評判」「○○ 料金」「○○ 使い方」といった複合キーワードも含まれます。これらはユーザーが具体的な情報を求めている証拠であり、適切なコンテンツを用意することで確実に自社サイトへ誘導できる重要な接点となります。

指名検索数が重要視される3つの理由

指名検索数がマーケティング指標として重視される理由は、主に以下の3点です。

コンバージョン率

第一に、コンバージョン率が飛躍的に高いという点です。指名検索経由のユーザーは、非指名検索のユーザーと比べて検討度が高い傾向があり、CVR（コンバージョン率）が相対的に高くなりやすいと考えられます。一般検索と比べると、指名検索ではすでにブランドへの関心を持つユーザーが流入しやすいため、より高い効率が期待できるケースがあります。

これは、ユーザーがすでにブランドを認知しており、具体的な目的を持って訪問するためです。外資系企業の日本支社マーケターにとって、限られた予算で最大の成果を出すためには、この高いCVRを活かすことが不可欠です。

SEO評価

第二に、SEO評価への貢献が挙げられます。Googleの関連特許には、特定サイトを指すクエリ（サイトクエリ）やナビゲーショナルクエリのようなユーザー行動を、サイト品質評価のシグナルとして利用し得る考え方が示されています。ただし、特許の記載は現在の検索アルゴリズムでの実運用を直接示すものではありません。

つまり、指名検索が多いサイトは検索エンジンから「ユーザーに信頼されているサイト」として評価され、検索順位の向上に寄与するのです。また、ブランド認知の高さや第三者からの言及の蓄積は、結果として権威性や信頼性の形成に寄与する可能性があります。特にYMYL領域では、E-E-A-Tを意識した信頼性の高い情報発信が重要です。

参照：検索品質評価ガイドライン（Google公式サイト）

アルゴリズム変動

第三に、アルゴリズム変動への耐性です。Googleのコアアップデートなど検索アルゴリズムの変動によって、一般検索キーワードでの順位は大きく変動することがあります。

しかし、指名検索は自社のブランド名で検索されるため、アルゴリズム変動の影響を受けにくく、安定したトラフィック源としてビジネスの持続性を高めます。AI検索時代においても、自社ブランド名で検索される状態をつくることは、重要なブランド指標の一つといえます。

ChatGPTやGeminiなどの生成AIが普及する中、ユーザーが「○○について教えて」と質問する際に自社ブランド名が含まれるかどうかが、今後のデジタルマーケティングにおける競争優位性を左右します。

より体系的な戦略や具体的なKPI設定について知りたい方は、「【最新】指名検索マーケティング完全ガイド：測定・施策・SEOまで」もあわせてご覧ください。 

指名検索数を調べる3つの方法【無料ツール中心】

指名検索数を調べる方法は、主に3つのアプローチがあります。いずれも無料で利用できるGoogleの公式ツールを中心としており、今すぐ実践可能です。

方法1：Google Search Console（最も推奨）

Google Search Consoleは、指名検索数を調べる最も基本的で正確なツールです。自社サイトが実際にどのようなキーワードで検索され、どれだけクリックされているかを確認できるため、施策の効果測定に最適です。

基本的な確認手順

Google Search Consoleでは、ブランド関連クエリの表示回数・クリック数・CTR・平均掲載順位を確認できます。実務上は、表示回数を指名検索の把握指標として用いるケースが一般的です。

まず、Google Search Consoleにログインし、左側メニューの「検索パフォーマンス」から「検索結果」をクリックします。次に、画面上部の「＋新規」または「＋フィルタを追加」ボタンをクリックし、「検索キーワード」を選択します。ここで自社のブランド名やサービス名を入力して絞り込みを実行すると、指名検索に該当するキーワードだけが抽出されます。

抽出された結果には、表示回数、クリック数、CTR（クリック率）、平均掲載順位が表示されます。表示回数が指名検索数に相当し、クリック数は実際に自社サイトへ流入した数を示します。CTRが低い場合は、検索結果での表示内容（タイトルタグやメタディスクリプション）を改善する必要があります。

さらに、画面上部の「比較」タブをクリックすることで、異なる期間のデータを比較できます。たとえば「前年同期比」を選択すれば、昨年と比べて指名検索数がどれだけ増減したかを確認でき、マーケティング施策の効果測定に役立ちます。

また、正規表現を使った高度なフィルタリングも可能です。たとえば「デジタルドロップ|DigitalDrop」と入力することで、複数の表記ゆれを含む指名検索を一括で抽出できます。

2025年11月追加！ブランドクエリフィルター機能

Google Search Consoleでは、2025年11月に「ブランドクエリフィルター」が発表されました。この機能では、Googleの内部AI支援システムによってブランドクエリと非ブランドクエリが自動分類され、従来の正規表現フィルタを補完する形で分析しやすくなりました。

この機能は、検索パフォーマンス画面で利用できます。ただし、Google公式によれば、トップレベルプロパティであること、かつ十分なクエリ数・表示回数があるサイトであることなどの条件があり、利用できない場合もあります。

Googleが自社ブランドに関連するクエリを自動分類して確認しやすくなるため、手動フィルタの工数を減らせます。一方で、Google公式も分類ミスの可能性を認めているため、必要に応じて正規表現フィルタと併用して確認するのが実務的です。

主な活用方法として、SEOにおける指名検索対策では、自社がどのようなブランドクエリで検索されているか、流入数や平均掲載順位を可視化できます。また、ブランディング施策の効果測定では、テレビCMやWeb広告、PRイベント実施前後でブランドクエリの表示回数・クリック数がどう変化したかを比較することで、施策の費用対効果を定量的に評価できます。

外資系企業のマーケターにとって、本社への報告資料作成時にこの機能を活用すれば、日本市場でのブランド認知度向上を具体的な数値で示すことができます。

期間比較で施策効果を測定する方法

Google Search Consoleの期間比較機能を活用すれば、特定のマーケティング施策がブランド認知度向上にどれだけ貢献したかを測定できます。

たとえば、テレビCMを実施した場合、CM放映期間の前後でデータを比較します。画面上部の日付範囲選択で「カスタム」を選び、CM放映前の1ヶ月間と放映後の1ヶ月間を設定し、「比較」タブで前年同期または直前期間と比較します。指名検索の表示回数が大幅に増加していれば、CMによるブランド認知度向上が数値で証明されます。

同様に、プレスリリース配信、展示会出展、インフルエンサー施策などの前後でも比較することで、各施策のROIを可視化できます。

方法2：Googleキーワードプランナー

Googleキーワードプランナーは、Google広告アカウントを作成し、請求情報の登録を完了すると利用できるツールです。ブランド名や関連語の検索需要の目安、競合性などを確認できます。

確認手順と見るべきポイント

Google広告の管理画面にログイン後、「ツールと設定」メニューから「キーワードプランナー」を選択します。次に「新しいキーワードを見つける」をクリックし、入力欄に自社のブランド名や商品名を入力して検索を実行します。

表示された結果には、月間平均検索ボリューム、競合性、推奨入札単価が示されます。月間平均検索ボリュームが指名検索数の目安となります。また、関連キーワード候補も表示されるため、「○○ 評判」「○○ 料金」「○○ 使い方」といったユーザーが実際に検索している複合キーワードを把握できます。

さらに、競合他社のブランド名でも同様に検索することで、自社と他社の指名検索数を相対比較できます。これにより、業界内でのブランド認知度の立ち位置を把握し、競合分析に活用できます。

無料版と有料版の違い

Googleキーワードプランナーは無料で利用できますが、キーワードプランナーでは、アカウントの利用状況によって検索ボリュームの表示粒度が異なることがあります。精度の高い判断が必要な場合は、Search Consoleの実績値や広告運用データとあわせて確認するのがおすすめです。

ただし、指名検索数のトレンドや相対的な比較であれば無料版でも十分に活用できます。特に、自社ブランドと競合ブランドの検索ボリューム比較や、複合キーワードの抽出には無料版でも有効です。

方法3：Googleトレンド

Googleトレンドは、キーワードの人気度の変化を時系列で可視化できる無料ツールです。Googleトレンドは、ブランド関連検索の関心が相対的に増えているか減っているか、季節性や話題化の有無を把握するのに役立ちます。

時系列でのトレンド把握方法

Googleトレンドのトップページにアクセスし、検索窓に調べたいキーワード（自社ブランド名など）を入力します。画面上部のプルダウンメニューで地域（国、都道府県、都市単位）や期間（過去1時間から過去5年間など）を絞り込むことができます。

表示されるグラフは0〜100の相対指数で示され、100は指定した期間・地域における検索関心のピークを表します。これは絶対検索数ではありません。これにより、特定の施策実施後に検索数が急増したか、継続的に増加傾向にあるかを視覚的に把握できます。

また、Googleトレンドでは複数の検索語を比較でき、時系列や地域ごとの関心の差を相対的に確認できます。たとえば自社ブランドと競合ブランドを比較すれば、相対的な認知度の推移を確認できます。

テレビCM効果測定への活用例

Googleトレンドは、テレビCMなどのマス広告の効果測定に非常に有効です。実際に「マイサウナ」のテレビCM効果測定では、CM放映期間（2025年3月17〜21日）におけるGoogleトレンドの検索数の急増を確認し、効果測定を行いました。

CM放映前の1週間と放映中、放映後の1週間のデータを比較することで、CMによる短期的なブランド認知度向上を可視化できます。さらに、放映終了後もトレンドが継続しているかを追跡することで、CMの持続的効果も評価できます。

外資系企業が日本市場で大規模なマーケティングキャンペーンを実施する際、Googleトレンドを活用すれば本社への報告資料として説得力のあるデータを提示できます。

その他の有用なツール比較表

上記3つの主要ツール以外にも、指名検索数の調査に役立つツールがあります。以下に主要ツールの特徴を比較します。

ツール名	料金	主な機能	メリット	デメリット
ラッコキーワード	無料/有料	サジェストキーワード抽出	複合キーワードを網羅的に把握できる	検索ボリューム数値は有料版のみ
Ubersuggest	無料/有料	検索ボリューム、競合分析	無料版でも一定の数値確認が可能	無料版は1日3回までの検索制限
SEMrush	有料	オールインワン型デジタルマーケティング	SEO、PPC、SNS、コンテンツまでカバー	月額費用が高額（$139.95〜）
Ahrefs	有料	SEO特化型、バックリンク分析	キーワード研究とバックリンク分析に強み	月額費用が高額（$129〜）

外資系企業で本格的な競合分析を行う場合は、SEMrushやAhrefsの導入を検討する価値があります。これらのツールは英語インターフェースにも対応しており、グローバル本社との情報共有がスムーズです。

各ツールのメリット・デメリット徹底比較

指名検索数を調べるツールは複数ありますが、それぞれ得意な用途が異なります。目的に応じて適切なツールを選定することが重要です。

ツール選定の判断基準

ツール選定の判断基準は、主に「測定の目的」「予算」「データの精度」の3点です。

まず、自社サイトへの実際の流入データを確認したい場合は、Google Search Consoleが最適です。表示回数、クリック数、CTR、平均掲載順位といった実データが取得でき、最も正確な効果測定が可能です。

次に、競合他社との比較や市場全体のトレンドを把握したい場合は、GoogleキーワードプランナーやGoogleトレンドが有効です。これらは自社サイトのデータに限定されず、市場全体の検索動向を把握できます。

予算については、無料ツールで十分なケースと、有料ツールへの投資が必要なケースがあります。中小企業やスタートアップであれば、Google Search Console、Googleキーワードプランナー、Googleトレンドの3つを組み合わせることで、無料でも十分な分析が可能です。一方、外資系企業や大手企業で本格的な競合分析、バックリンク調査、国際比較を行う場合は、SEMrushやAhrefsへの投資が効果的です。

実務での組み合わせ活用法

実務では、複数のツールを組み合わせて活用することで、より精度の高い分析が可能になります。

推奨される基本フローは以下の通りです。まず、Google Search Consoleで自社の指名検索数とCTRを確認し、現状を把握します。次に、Googleキーワードプランナーで競合他社の指名検索数と比較し、市場での立ち位置を確認します。さらに、Googleトレンドで時系列のトレンドを可視化し、施策実施前後の変化を追跡します。

たとえば、テレビCMを実施した場合、Google Search Consoleで実際の流入増加を確認し、Googleトレンドで認知度向上のピークを可視化し、Googleキーワードプランナーで競合他社との差がどれだけ縮まったかを比較する、という複合的な分析が有効です。

また、有料ツールを活用する場合、SEMrushで競合のオーガニック検索キーワードや広告戦略を分析し、Ahrefsでバックリンクプロファイルを調査することで、競合がどのような施策で指名検索を増やしているかを逆算できます。これにより、自社の施策立案に具体的な示唆を得られます。

指名検索数を増やす10の施策【実践的手法】

指名検索数を測定できたら、次は実際に増やすための施策を実行します。ここでは実務で効果が実証されている10の施策をご紹介します。

基本施策6選

指名検索を増やすための基本施策として、以下の6つが挙げられます。

SNS運用・UGC創出

まず、SNS運用・UGC創出です。TwitterやInstagram、LinkedInなどのSNSで継続的に情報発信を行い、ユーザー生成コンテンツ（UGC）を促進します。質の高い投稿とユーザー参加型企画により、自然な口コミが広がり、指名検索が増加します。実際に、JINSはSNS活用でUGC数が約380%増加し、指名検索数が約165%増加しました。

リスティング広告活用

次に、リスティング広告活用です。指名キーワードでのリスティング広告を出稿することで、検索結果での占有率を高めます。特に、競合が自社の指名キーワードで広告を出稿している場合、防衛的な広告出稿が必要です。指名キーワードはクリック単価が安く、CVRも高いため、費用対効果の高い領域です。

コンテンツマーケティング

コンテンツマーケティングも重要です。自社の専門知識を活かしたブログ記事、ホワイトペーパー、ウェビナーなどを継続的に発信することで、業界内での認知度が高まります。特に、検索意図に沿った高品質なコンテンツを提供することで、E-E-A-Tが向上し、SEO評価も高まります。

PR・メディア掲載

PR・メディア掲載では、プレスリリースの配信や専門メディアへの寄稿、インタビュー記事掲載などを通じて、第三者からの言及を増やします。メディアに取り上げられることで、ブランドの信頼性が向上し、指名検索が増加します。

展示会・セミナー開催

展示会・セミナー開催は、リアルな接点構築の機会です。業界の展示会への出展や、自社主催のセミナー・ウェビナーを開催することで、見込み顧客との直接的な関係を構築できます。参加者は後日、自社ブランド名で検索する傾向が強いため、指名検索増加に直結します。

ネーミング戦略

ネーミング戦略も見落とせません。覚えやすく検索しやすいブランド名や商品名を設定することで、ユーザーが指名検索しやすくなります。たとえば「SUUMO」は「住もう」という言葉から派生した覚えやすいネーミングで、指名検索を促進しています。

応用施策4選

基本施策に加えて、予算や目的に応じた応用施策も有効です。

インフルエンサー起用

インフルエンサー起用は、短期間での認知拡大に効果的です。業界の有名インフルエンサーや専門家に自社製品を紹介してもらうことで、フォロワーへの露出が増え、指名検索が急増します。特に、BtoB領域では業界の著名人との連携が信頼性向上につながります。

テレビCM・マス広告

テレビCM・マス広告は、大規模な認知拡大施策です。テレビCM、ラジオCM、タクシー広告、OOH（屋外広告）などのマス広告により、短期間で大量の認知を獲得できます。ただし、費用が高額なため、Googleトレンドなどで効果測定を徹底することが重要です。

書籍出版

書籍出版は、権威性の確立に有効です。自社の専門領域に関する書籍を出版することで、業界内での専門家としてのポジションを確立できます。書籍がメディアで紹介されることで、指名検索が増加します。

事例コンテンツ制作

事例コンテンツ制作は、事例制作会社としてのデジタルドロップの専門領域です。顧客の成功事例を詳細に紹介することで、見込み顧客の信頼を獲得できます。

特に、BtoB企業では導入事例が購買決定の重要な要素となるため、質の高い事例コンテンツを継続的に発信することで、「○○（自社名） 事例」といった複合キーワードでの指名検索が増加します。事例コンテンツはSEO効果も高く、検索エンジンからの流入増加にも寄与します。

少額予算でも実施可能な施策

予算が限られている中小企業やスタートアップでも、以下のアプローチで指名検索を増やすことができます。

少額デジタル広告の活用

まず、少額デジタル広告の活用です。Google広告やSNS広告は少額から配信可能で、効果を検証しながら予算を調整できます。特に、リターゲティング広告を活用すれば、一度サイトを訪問したユーザーに再度アプローチでき、ブランド想起を高めることができます。

SNS活用によるUGC創出

次に、SNS活用によるUGC創出です。SNS運用は継続的な広告費用をかけずに、一般ユーザーによる自律的なクチコミ（UGC）を発生させることができます。ユーザー参加型のキャンペーンや、共感を呼ぶストーリーテリングにより、自然な拡散を促します。

ノベルティ配布

地元イベントでのノベルティ配布も効果的です。配布したノベルティグッズに店舗名やブランドロゴを入れることで、来場者が後日「○○（店舗名）」で検索し来店につながったケースがあります。地域密着型のビジネスでは、リアルな接点が指名検索増加に直結します。

口コミサイトでのレビュー

口コミサイトでのレビュー促進も重要です。Googleマイビジネスや業界特化型の口コミサイトでのレビューを増やすことで、ブランドの信頼性が向上し、指名検索が増加します。レビュー依頼やアンケートへの協力特典を設けることで、自然な口コミを広げることができます。

指名検索数とSEO・ブランディングの関係性

指名検索数の増加は、SEO評価の向上とブランディングの成功に直結します。この相関関係を理解することで、マーケティング戦略全体を最適化できます。

SEO評価への直接的影響

指名検索の増加は、ブランド認知やユーザー関心の高まりを示す参考指標として重要です。ただし、指名検索がGoogle検索順位にどのように使われているかについて、Google公式が単純に断定しているわけではありません。

Googleの関連特許では、特定サイトを指すクエリやナビゲーショナルクエリをもとにサイト品質を評価し得る考え方が示されています。ただし、これは特許文献上の技術的説明であり、現在のランキングアルゴリズムへの実装を示すものではありません。

具体的には、指名検索が多いサイトは「ユーザーに信頼されているサイト」として評価され、検索順位の向上に寄与します。また、指名検索はE-E-A-T（経験・専門性・権威性・信頼性）の「権威性」を示す重要なシグナルとなります。特にYMYL（Your Money or Your Life）領域では、権威性が検索順位に大きく影響するため、指名検索の増加が直接的なSEO効果をもたらします。

さらに、指名検索はCTR（クリック率）の改善にもつながります。指名検索を行うユーザーは明確な目的を持っているため、検索結果をクリックする確率が非常に高くなります。

指名検索ではCTRが高くなりやすく、検索結果上でユーザーの期待に応えやすい傾向があります。ただし、CTRが検索順位にどのように反映されるかについては、単純化して断定しない方が適切です。

AI検索時代における指名検索の重要性

ChatGPT、Gemini、Perplexityなどの生成AIが普及する中、AI検索時代における指名検索の重要性がさらに高まっています。

AIが生成する回答の中で自社ブランドがどのように言及されるかが、今後のブランド評価を左右します。Ahrefsの「Brand Radar」では、AI回答内でのブランド言及状況や可視性を追跡できます。AI上での露出傾向を把握する参考ツールとして活用できます。

AI検索時代のブランド力は、以下の3つの要素で測定されます。第一に、言及されている量、つまりAIの回答の中でどれだけ自社ブランドが取り上げられているかです。第二に、語られている文脈の質、つまりどのような文脈（ポジティブかネガティブか）で紹介されているかです。第三に、情報の一貫性、つまり発信しているストーリーやメッセージが一貫して伝わっているかです。

指名検索数が多いブランドは、Web上での言及量も多く、AIが参照するデータソースにも頻繁に登場します。その結果、AIが生成する回答の中で優先的に紹介される可能性が高まります。外資系企業が日本市場でブランド認知度を高めるためには、SEO対策だけでなく、AI検索最適化も視野に入れた戦略が必要です。

AI検索における自社ブランドの露出や最適化については、「LLMOとSEOの違いとは？AI時代のマーケティング戦略を徹底解説」で詳しく解説しています。 

指名検索数を増やしたいならデジタルドロップへ

指名検索数の増加は、一朝一夕で成し遂げられるものではありません。ターゲット層の検索意図を的確に捉え、自社の専門性を活かした価値あるコンテンツを継続的に発信していく地道な取り組みが不可欠です。しかし、社内の限られたリソースだけで最適な戦略を描き、それを実行し続けることは決して容易ではないはずです。

そんな時は、BtoB商材やIT領域のデジタルマーケティングに強い「デジタルドロップ」にすべてお任せください。私たちは単なる制作会社ではなく、お客様のビジネス成長に最後まで伴走するデジタルマーケティングエージェンシーです。

デジタルドロップの最大の強みは、「顧客のニーズを理解して売れる仕組みを作る」ための一気通貫したサポート体制にあります。指名検索の増加に直結する説得力のある「導入事例」や「動画」の制作をはじめ、SEO対策、Web解析、MA（マーケティングオートメーション）の運用代行まで、企画・制作から集客・分析までをワンストップでご支援いたします。

自社のブランド認知を拡大し、コンバージョン率の高い指名検索を確実に増やしたいとお考えなら、ぜひ一度ご相談ください。貴社の課題に深く寄り添い、最適なマーケティング戦略をご提案いたします。

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よくある質問（FAQ)

指名検索数の調べ方まとめ

• 自社サイトへの正確な流入数や詳細データを調べるならGoogle Search Consoleが最適である
• 月間検索ボリュームの目安や競合他社との相対比較にはGoogleキーワードプランナーを活用する
• 時系列での検索関心の変化や広告施策前後の相対的な反応を見るにはGoogleトレンドを活用する